ちんこサイズ　かんこく人９センチ　日本人13センチ

在日の人は日本人の処女でちんぽを知らない人をだまして結婚してすぐ
子供を作ったりしています。知り合いがちょうせん人と結婚して
日本人のちんぽは６センチだと旦那に言われていたそうです。
知り合いで在日ちょうせん人と結婚した２人が離婚しています。
だまされたと言っています。

これから不幸な目に合う人が出ないことを願っています。

ちんぽのサイズで人生が決まるオスって単純明快で良いよね笑

この前ハッテン場でヤッた奴が韓国人の留学生だったんだけど、自分で「小さいですよ・・・」って言ってたわwww
案の定小さくて適当に相手してやったわ。

【論説】 「ネトウヨに共通するのは、コミュニケーション能力の低さ。社会性ないから『韓国の陰謀』論にハマる」…山本一郎氏
http://uni.2ch.net/t...newsplus/1344823698/

1 ： ☆ばぐ太☆ ◆JSGFLSFOXQ ＠☆ば ぐ 太☆ Mkつーφ ★[off_go@yahoo.co.jp] 投稿日：2012/08/13(月) 11:08:18.35 ID:???0
★ネット右翼は社会性ないため実社会であり得ぬ陰謀論を信じる

・何か事件があるたびにネット上に登場し、四六時中、掲示板へ書き込みを続け、何でもかんでも
　「韓国の陰謀」に結びつけて騒ぐネット右翼（ネトウヨ）。彼らは一体何がしたいのか。『ウェブは
　バカと暇人のもの』（光文社新書）の著者、中川淳一郎氏とネット黎明期からウェブ社会をつぶさに
　見てきた人気ブロガー、山本一郎氏が、ネトウヨの実態を検証する。

中川：ネトウヨの引き起こした事件でおかしかったのが、オーストリアの教科書で日本海の表記が
　「東海」になることが決まったとかで、ネトウヨはオーストラリアと勘違いして、オージービーフの
　不買運動を呼びかけた。
　もともとオーストラリアもシーシェパード（反捕鯨団体）の影響で、ネトウヨにとっては「嫌いな国」の
　ひとつに入っているんですがね。ちゃんとニュース読めよって話ですよ。彼らに言わせるとネットの
　情報はフェアで、既存メディアはアンフェア、偏っているということらしいですが、ネットの情報なんて
　ソースのほとんどが新聞社とか通信社の記事だっていうことも知らない。

山本：ネトウヨがよく使う「マスコミはなぜ報じない！」っていうフレーズがあるけれど、ほとんどの場合、
　報じているんですよね。単に彼らが新聞を読んでいないだけ。そして、ネトウヨに共通するのが
　コミュニケーション能力の低さです。社会性がないため、実社会ではありえない陰謀論に簡単にひっかかる。

中川：陰謀論大好きですよね。特に「電通」はよくやり玉にあがる。広告代理店なんて、クライアントの
　顔色窺うので精一杯で、陰謀なんて仕掛けられるはずがないのに。
（>>2-10につづく）
　http://www.news-post...20120813_136700.html

【話題】ＩＱが高い人は“ネトウヨ”にならない　北米最新研究で論争
daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1455004062/

◆「頭の良い人は差別をしない？」?北米最新研究で論争

◇言語能力の高い人は差別に寛容的？

2016年科学ジャーナル誌Social Problems で“知能と差別についての関連性”についての研究が発表されたと米Journalists Resourceが報じています。
この研究をおこなったのはトロント大学の研究者ジェフリー・ヴォトケ（Geoffrey Wodtke）氏。
ヴォトケ氏は社会学の専門で「知的レベルが高い人は差別する人が少ない？
言語能力、反黒人主義の人種差別、原理主義パラドック」という研究テーマで、言語能力分析の観点から論文を書きました。
1972年?2010年までの総合的社会調査（GSS）※のデータを抽出して分析しています。
対象者は44,873人のアメリカ在住の白人で、主に黒人に関してのアンケート調査をおこなったものです。
（※GSSとはアメリカ合衆国の居住者を対象として、人口統計学的特徴や意識についてのデータを収集する目的でおこなわれている社会学的調査のこと）。

この研究でわかったことのポイントは、ざっくり分けると以下の4つになります。
（１）言語能力テストでスコアが高かった人は、黒人の知性や職業倫理に対してネガティブな見方をする人が少ない。
一方、テストのスコアが低かった45.7%の被験者は「黒人は怠け者」という見方をしている。
（２）スコアが高かった人は、黒人と白人同士が結婚することや、隣人に黒人がいることに対して反対する人が少なかった。
（３）全体的に白人の参加者は「人種優遇措置」よりも、黒人コミュニティにおける「住宅開放政策」や、ビジネスの「税優遇措置」のようなチャンスを広げるような政策を支持する傾向にある。
（４）人種隔離や人種差別に対する見方は、すべての能力レベルにおいて、共通のズレがあり、その問題を是正しようとする政策を支持する傾向にある。
例えば、88.8%の参加者が、黒人と白人の学生が同じ学校に通うべきだと回答しているが、23.2%が人種別の学校に通うことへの支持を回答している。
抜粋
http://netallica.yah...0208-94611592-magmag

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